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団塊世代も大学へ


まもなく秋の新学期です。

大学はいま、社会人講座の窓口を広げています。
団塊世代の定年がきっかけですが、
大学にも2007年問題が起きているそうです。


大学の、社会人を見る目の色が変わってきました。
社会人向けに通常の授業を開放したり、
社会人にわかりやすい特別講座を開設したり。


大学が社会人への関心を強めている理由は、
将来を見越して、生涯学習の機関として
生き残ろうという狙いがあるそうです。

団塊の世代の定年退職が、ことし始まりました。

これから3年間で700万人といわれる大量の退職が続くので、
このことを2007年問題といっています。

大学にも2007年問題に似た状況が起きているのです。

少子高齢化時代の到来で、
大学生になるべき18歳人口が年に約2％ずつ減少していきます。

大都市の有名大学を除けば全国各地の大学で志願者が減少し、
中には定員割れも出てきそうな状況です。

危機感を強める大学は早くから、
福祉、環境、心理系など、
若者に人気のありそうな学部、学科を新設したり、
新講座を開設して、激しい募集合戦を展開しています。


定年年齢といってもほとんどの人は「元気でやる気」も十分です。

大学はこの元気でやる気に期待をかけています。
団塊の世代は、仕事人間として
日本経済を高度に成長させてきました。
でも、ふと立ち止まってみると、
この半生で何かやり残してきたことに気づく人も多いはずです。

団塊動けばあとに続く
　「ちょっと大学をのぞいてみませんか」
「自分探しのために大学へもどりませんか」と
シグナルを送っています。

団塊世代は人数が多く、日本社会に流れをつくってきました。
この世代が大学に関心を持ってくれれば、
後に続く世代をも動かす。大学はそう読んでいます。

社会人が大学を活用するには、
どうしたらいいのでしょうか。
実際に大学へ行くなり、
電話やネットで問い合わせれば、
大歓迎で案内してくれます。

さらに大学で行われている普通の授業を
社会人に開放する大学も増えてきました。
大学の授業案内（シラバス）を見れば、
聴いてみたいテーマや教授を選べます。


大学側は、特別講座や授業開放で向学心を刺激し、
できれば学部や大学院修士課程への
社会人正式入学にとつなげたい意向です。

しかし自分に向かなければ無理に通う必要はありません。
社会人の気楽なところです。
それより若い学生と同席で学んだり、
同好の友人ができる楽しみがあります。

熱心な社会人が教室の一番前に座って質問したりすると、
若い学生にも刺激になり、先生も程よく緊張して
授業の雰囲気がよくなる、と大学内での評判もいいようです。


団塊の世代が高校を卒業した1966年ごろは、
大学進学率が20％を切っていました。

進学したくてもできなかった人が多いかもしれません。

この際、第二の人生を開花させるチャンスともいえます。

生涯勉強です。

年配者が大学へ、それだけで以前は話題になりましたが
身近なライフスタイルになりつつあります。

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年金制度の改正

平成１９年４月１日から、年金制度の一部が変わりました。

７０歳以上の方も、会社にお勤めの場合には、
老齢厚生年金の全額または一部の額が支給停止となる場合があります。


■老齢厚生年金・退職共済年金の支給繰下げ制度
老齢基礎年金、老齢厚生年金、退職共済年金それぞれ別個に繰下げ。

老齢厚生年金や退職共済年金は、
障害基礎年金を受けていても繰り下げ可能。
６５歳時点で年金を受ける必要のない方は、
老齢厚生年金を６６歳以降に増額して受けられるようになります。

繰下げ加算額＝繰下げ対象額×増額率
※繰下げ対象額は、原則、65歳時点の老齢厚生年金の額を基準として、
受け取らない期間中の賃金等の金額と
調整を行った上で計算した額をもとにして計算されます。

※増額率は、「支給を繰下げた月数×0.7％」で
計算され、最大「42％」です。

【対象となる方】
○平成１９年４月１日以後に
｢６５歳からの老齢厚生年金｣を受けることができることとなった方であって、
その日から１年以内に老齢厚生年金の請求をしていない方
※６０歳から６５歳までの間、
特別支給の老齢厚生年金を受けていた方も対象となります。

※老齢厚生年金を受けることができることとなった日の翌日から１年以内に、
遺族厚生年金や障害厚生年金等の受給権者となった方は対象となりません。




■遺族厚生年金受給者に対する65歳からの老齢厚生年金優先支給
選択方式ではなくて、まずは老齢の給付が優先支給。


■若齢者の妻の遺族厚生年金・遺族共済年金にかかる5年の有期年金化

■離婚時の年金分割制度

■年金の受取、自ら辞退(支給停止可能)
単に辞退するだけ。
遺族給付のみ妻が辞退したことにより子に対して支給。

御本人からの申出により、年金を受け取らないことができます。
○御自身の判断で年金を受け取らないという選択ができます。
・年金を受け取らない旨の申出をしたときは、
その翌月分から年金の支給が停止となります。
なお、過去にさかのぼって申出をすることはできません。

いつでも将来に向かって年金の受取りを再開することができます。
再開する旨の申出をしたときは、その翌月分から年金が支給されます。



■平成18年10月より
平成19年度から実施される離婚時の年金分割のための
標準報酬等の必要な資料を取り寄せることができます。


■平成19年４月より
国民年金保険料　14,100円

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年金給付の種類

老齢基礎年金
障害基礎年金
遺族基礎年金



★老齢基礎年金

長寿の現在ほとんどが、老齢給付がメインになっています。
20歳から60歳の40年間、保険料を納めると、
65歳から満額の老齢基礎年金が生涯受けられます。

満額の場合
792,100円
（月額66,008円）

※ 老齢基礎年金の計算式
（平成18年6月まで）
792,100 円×
(納付済月数＋半額免除月数×2/3＋全額免除月数×1/3)
÷(加入可能年数×12)

（平成18年7月から）
792,100 円×
(納付済月数＋1/4免除月数×5/6＋半額免除月数×2/3+3/4免除月数×
1/2+全額免除月数×1/3)÷(加入可能年数×12)


会社員などは、厚生年金などと同時に国民年金にも加入し、
年金を受けるときも基礎年金に
厚生年金などの年金が上乗せされます。




★障害基礎年金

国民年金に加入中に初診日のある病気やけがや、
20歳前に初診のある病気やけがで、
他人の助けがないと日常生活できない状態や
日常生活に著しい制限を受ける状態になった場合に支給されます。

１級 990,100円
（月額82,508円）
２級 792,100円
（月額66,008円）



★遺族基礎年金

将来、あなたに万一のことがあったときは、
遺族基礎年金が遺族の方に支給されます。

（妻に支給される場合）
子が１人のとき
1,020,000円
（月額85,000円）
子が２人のとき
1,247,900円
（月額103,992円）

３人以上の子があるときは
１人増すごとに75,900円（月額6,325円）加算

国民年金に加入していなかったり、
保険料が納められていない期間が３分の１以上あると、
年金は受けられません。遺族には一定の要件があります。

共済年金

共済年金とは、公務員がもらう年金のことです。

基本的な内容は厚生年金保険と同じですが、
共済特有の「職域年金部分」が加算されていることが
大きな特徴です。



共済年金の被保険者の種類

●国家公務員共済組合・・・常時勤務する国家公務員
●地方公務員等共済組合・・常時勤務する地方公務員
●私立学校教職員共済・・・私立学校の教職員


公務員の場合は、年金が以下のような３階建てになります。
１階部分・・・国民年金
２階部分・・・共済年金のうち厚生年金相当分
３階部分・・・共済年金のうち職域年金相当分

２階部分は、会社員の厚生年金にあたります。
３階部分は、共済年金独自の制度で、
民間企業の会社員が受け取る企業年金にあたります。
企業年金とは、国の制度とは別に、
民間企業が独自に運営する年金制度のことです。

公務員の方が受け取る年金は、
生年月日と加入期間と平均月収額で決まります。
基礎年金とあわせると年額１６０万円から２７０万円程になります。

自営業の方が１階部分しかあたらないことを考えると、
公務員がいかに優遇されているかがわかりますね。


公務員の保険料率の引き上げを現行より厳しくしたり、
年金給付額を減らすなどの官民格差是正の意見が出ています。

やはり、国民全てに平等であってほしいものです。

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厚生年金

厚生年金は民間会社の勤務者が入る年金です。

厚生年金はサラリーマン、OLのための公的年金で、
国民年金に次いで加入者が多いのです。

法定年齢が定まれていて、
現在は70歳未満までに延長されています。

厚生年金は試用期間も適用されます。

保険料は給料天引きになりますので
未納期間は発生しません。

給付には
老齢厚生年金
遺族厚生年金
障害厚生年金
障害手当金があります。

厚生年金加入月数の合計が原則240月以上になれば、
受給資格期間を満たしたことになり
満たしたとしても会社を退職しない限り
加入は続けることになります。



厚生年金保険の被保険者とは

●適用事業所に使用されている70歳未満の人
●船員保険の加入者
（職務外年金部門が厚生年金保険に統合）
●旧公共企業体の三共済組合
（年金部門が厚生年金保険に統合）の組合員
●旧農林漁業団体職員共済組合
（年金部門が厚生年金保険に統合）の組合員


下記に該当する人は除外します

●日雇労働者
（ただし1か月を超えて勤務する場合は加入します）
●2か月以内の期間を定めて使用される人
（ただし所定の期間を超えて引き続き使用される人は加入します）
●季節的業務（4か月以内）に使用される人
（ただし当初から継続して4か月を
超えて使用される見込みの人は加入します）
●事業所の所在地が一定していない事業
（巡回興行など）に使用される人
●臨時的な事業の事業所（博覧会など）に
6か月以内の期間を定め使用される人

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年金制度

私たちは老後の生活費の約6割を年金に頼っています。

公的年金には国民年金、厚生年金、共済年金があります。
すべての国民はいずれかの年金に入っています。

大半が国民年金と厚生年金で、
共済年金に加入しているのは、一割ぐらいです。

年金の基本は20歳になったら、
必ず国民年金に加入が義務付けられています。

自営業、農家、学生などの
国民年金は一階部分にあたります。

二階部分が会社員が加入している厚生年金になります。

公務員、教職員が加入している共済年金も二階部分です。

三階部分		厚生年金基金	職域年金
二階部分	国民年金基金	厚生年金	共済年金
一階部分	国民年金（基礎年金）
	自営業者等	会社員	公務員等
	第一号被保険者 第三号被保険者	第二号被保険者

また、三階部分については
厚生年金加入者の一部が厚生年金基金に加入しており
共済年金の加入者にとっては給付の部分が職域年金になります。

国民年金のみの人は二階、三階部分はありませんが
第一号被保険者のみが、任意で国民年金基金に
加入できます。

国民年金

国民年金は全ての人に共通の基礎年金です。

国民年金は20歳〜60歳未満で国内に住所のある人は
全て入らなければいけません。

国民年金の種類は
第一号被保険者
第二号被保険者
第三号被保険者に区分されます。
職業により種類が違います。


★第一号被保険者
自営業、農家等


★第二号被保険者
厚生年金加入者
共済年金加入者


★第三号被保険者
サラリーマンの配偶者



給付には
老齢基礎年金
遺族基礎年金
障害基礎年金があります。

また、第一号被保険者には独自給付として
付加年金
死亡一時金
寡婦年金があります。

★老齢基礎年金
国民年金に加入していた人が、
受給資格期間を満たしていれば、
65歳に達したときから
受け取ることができる年金です。


★遺族基礎年金
国民年金に加入している人が
病気などで障害者となったときに
支給される給付金のこと。
18歳未満の子をもつ妻や
両親のいない18歳未満の子などに支給されます。


★障害基礎年金
国民年金に加入している人が
病気などで障害者となったときに
支給される給付金のこと。
20歳から65歳になるまでの間に、
ケガや病気で1級または2級に該当する
程度の障害が残った時に受けられる年金。

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緑内障



ファイザーの調査、視野チェックで
団塊世代向け「緑内障・NTG（正常眼圧緑内障）」
視野チェックで11.3％が正常に見えなかったと回答


ファイザーは、「団塊の世代」と呼ばれる
58〜60歳の男女600名を対象にした
緑内障・NTG（正常眼圧緑内障）に関するアンケート調査を実施した。

その結果、「視野チェック」で、
団塊の世代（58〜60歳）の11.3％が正常に見えなかったと回答。
「60歳以上のおよそ10人に1人が緑内障」ということを
知っている人は、わずか11.0％であることが明らかになった。

いずれかの視野チェックで
「正常に見えないところがあった」と回答した人のうち、
半数を超える54.4％（37人）の人が、
NTG40の閲覧後に「眼科で検査を受けようと思う」と回答したという。


緑内障の具体的な内容に関する認知度ついては、

「早期に発見・治療すれば、失明の危険は少ない」と
回答した人は36.3％（218人）、

「自覚症状が少ないため、多くの場合、
症状が進行してから発見される場合が多い」と
回答した人は28.7％（172人）にとどまった。

調査対象者の年齢に大きく関わる
「60歳以上のおよそ10人に1人が罹患している」に関しては、
わずか11.0％（66人）と低い認知度にとどまっている。

また、「強度近視が緑内障の危険因子」であることを
知っている人も、4.8％（29人）にとどまっており、
一般生活者へさらなる情報提供が必要といえる。


緑内障は、日本で40歳以上の20人に1人、
とくに60歳以上では、およそ10人に1人が
罹患しているといわれている。

早期発見のためには眼科専門医で検査を受けることが重要で、
検査によって視野に異常が現れる前に発見できる可能性も高まるという。


調査の詳細では、まず今後の人生で「気がかりなこと」について、
「自分・家族の健康」と回答した人は37.3％（224人）で、
「老後に必要なお金」の41.5％（249人）に次いで多い結果となっている。


今後の健康や身体への影響で心配なことについては、
「足腰が弱くなる」が最も多く50.7％（304人）だった。
「目が見えなくなる、見えにくくなる」と
回答した人は24.2％（145人）だったが、
そのうち62.1％（90人）が
日常生活に「深刻な影響がある」と回答している。

　

失明原因の２位である緑内障は、眼圧が高いことが影響して、
視神経に損傷がおこるといわれています。
しかし、眼圧が正常範囲（通常21mmHg以下）でも
同じような症状がでるのが、
この正常眼圧緑内障（ＮＴＧ= Normal Tension Glaucoma）と呼びます。
この正常眼圧緑内障は緑内障のうち、２０〜６０％を占め、
潜在的にかなりの数の患者がいると思われますると
言われていますので要注意です。

緑内障は60歳以上の団塊世代では
10人に1人がかかっているいわれています。

緑内障は、眼科検査による早期発見・
早期治療が何より大切なポイントです。


NTG　の簡易自己チェックができます。
ファイザー製薬HP　

気になる症状があれば、眼科に行くべきです。

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個人預金、３カ月で１５００億円増





北陸の金融機関で個人預金が急増している。

地銀六行の個人預金は四―六月だけで
計一千五百億円増え、
月ごとの伸び率も急上昇している。

金利の上昇により、
ボーナスや団塊世代の退職金が
一斉に預金に流れたとみられる。

北陸の個人消費の低迷は、
増えた所得でモノを買うより、
貯蓄や投資に回す傾向が
強まっていることも背景にありそうだ。

年金も不安定な時代ですから
団塊世代の方は、
よりいっそう慎重にならざるをえません。
資産を運用するよりは
確実な銀行預金にしています。
　
日銀金沢支店によると、
北陸に店舗を置く銀行の
個人預金の増加率は、
二月まで１％台だったが、
三月に２・４％に急上昇し、
六月には３・４％に上がったそうです。

三月は、北陸の地銀、信金が一斉に
定期預金を利上げした時期で、
六月は、ボーナスを狙った
預金キャンペーンが始まったころ。

ボーナスに加え、団塊世代の退職金や、
満期を迎えた郵便貯金が、
キャンペーンを通じて
預金に流れ込んだとみられる。



「超低金利」時代に減り続けた定期預金も、
ゼロ金利の解除をきっかけに潮目が変わり、
「金利を他行より低めに抑えても、
預金が入ってくる」のが現状だ。

銀行側も、企業、個人への貸し出し
需要が徐々に増えてきたことから、
その原資となる預金の獲得に本腰を入れている。

預金が増え出した三月は、
個人消費の動きが鈍くなった時期と重なる。
金融関係者によると、
「最近になって若い女性が預金する
ケースが増えたようだ」という。
（個人部門の担当者）



企業収益が上向き、
所得環境が改善に向かっているにもかかわらず、
低空飛行を続ける個人消費。

その要因について、
日銀金沢支店は天候不順や震災の影響を挙げているが、
流通関係者からは
「年金問題などによる将来への漠然とした不安感が、
若い世代を貯蓄や投資に駆り立てているのではないか」
との見方も出ている。

今は若い方も堅実に貯蓄してるんですね。
私の若いころは、なぜか手元には残りませんでしたが。

今の方は将来をちゃんと見据えている方が
多いのでしょうか。

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湖北で第二の人生を


「団塊世代」移住促進へ
滋賀県湖北地方の米原市や余呉町など１市４町は、
定年を迎えた「団塊世代」など都市部からの
移住希望者の受け皿づくりに乗り出すそうです。

定年後、田舎暮らしを希望される方は多いですね。
受け入れがしっかりしていれば、
安くて、住みやすい環境でいいと思います。

移住や滞在体験用の空き家情報の提供や
相談窓口となる組織を本年度中に立ち上げる計画で、
移住者の受け入れを支援する
コーディネーター役の募集を始めたそうです。

退職後に地方への移住を望む人たちを呼び寄せ、
高齢化や過疎化が進む地域の活性化を目指す。

移住促進を図る拠点組織を設けるため、
湖北、木之本、西浅井町を含む１市４町は７月下旬、
「湖北地域移住・交流事業実行委員会」
を設立したそうです。

居住可能な空き家を紹介したり、
移住者が地域に溶け込こめるよう、
自治会など地域の慣習などについても助言する。
農作業や古民家の改修といった体験型の
「お試し宿泊」など、
定住のきっかけづくりにも取り組むそうです。

「お試し宿泊」に行くだけでもいい体験です。
それから考えてみるのも一つの手だと思います。
できれば、まず体験してからでないと
「田舎暮らし」はあこがれだけでは
暮らしていけませんからね。


　
問い合わせは同実行委員会事務局
ＴＥＬ０７４９(86)３２２１


田舎暮らし体験ツアーは各地でやってますので
いろいろ下調べをしてから
行ってみるといいですね。